アフターコロナの世界を考える　住宅関係はどうなるのか？２

前回に続き、アフターコロナ（ポストコロナ）では、住宅事情はどのように変わっていくのか？

考えてみたいと思います。

新築戸建てについて

新築戸建の着工数は、平成21年から100万を切るようになりました。

最近は、微増やほぼ前年並の推移でしたが、おそらく今年は下るでしょう。

数年さがるかもしれませんが、一旦下がった後は、振り戻しで若干上がることもあると思います。

しかし、中古市場が増えてくると、今までのようになるかは疑問です。

ただ、都心で働く関係で、一戸建てを諦めていた層が、リモートワークが増えることにより

戸建てを選ぶことも増えるとは思います。

それが、どの程度になるかは、どれくらいリモートワークが一般的になるかによって変わるのではないでしょうか。

ただ、少子高齢社会を考えると、新築が今以上に増えることはないのではと思います。

実際に新しい生活様式を取り入れた新築の販売が出てきていますね。

ただ、リモートワークを導入する企業は増えてはいるようですが、完全リモートワークが認められたり、週の半分がリモートワークになる企業は、まだまだ少ないようです。

2021・2022年度住宅着工戸数の見通し（2022年1月）～21年度87.4万戸、22年度89.4万戸と2年連続増加を予想

リンク先は、第一生命経済研究所による記事です。

中住宅市場について

中古市場は、今よりも活性化するのではと思います。

新築の予算は難しいけど、中古価格＋リフォームであれば予算を組むことが可能という層が増えるのではないでしょうか。

さらに、住み方を変える人たちや、様々な事情で住宅を売却する層が増えることにより市場が活性化するのではと思っています。

リフォーム市場について

中古市場が活性化すれば、必然的にリフォーム市場が活性化するものと思います。

また、今まで以上にメンテして住んでいくという人たちも増えるでしょう。

ただ、新築市場の落ち込みをカバーできるほど上がるのは難しいのではないでしょうか。

賃貸物件はどうなるのか？

個人的には、賃貸物件の数は減っていくのではと思います。

まず、投資目的の市場は、コロナの影響で冷え込むのだろうと思います。

価格が上がる要素が見えないので、投資目的の物件は減っていくだろうと思います。

同じような理由で、今まで相続税対策や、家賃収入目的で乱立したような1LDKのアパート物件などは減っていくだろうと思います。

建てるコストに見合った収益が得られないとなるとそのような投資は減るでしょう。

本当に必要とする物件のところは、それほど変わらないのではと思います。

アフターコロナの住まいのカタチはどうなるのか？

個人的には、リモートワーク用の部屋が用意された間取りが増えると思います。

また、同じ理由で、LAN回線など、家のスマート化も進むと思います。

今までマンションなどで人気だった３LDKや２LDKの間取り＋リモートワークスペースが着いた間取りが人気になるのではないでしょうか。

実際にリモートワークをやっている人の意見では、リビングだと集中できないやWifiの入りが悪いといったツイートなどが、ネット上では見受けられます。

Wifi条件などは、ルーターを最新式の電波が強いWifiやメッシュWifiを利用することで改善は可能ですが、場所の問題は、なかなか解決が難しいと思います。

一時的なリモートワークなら、問題ないと思いますが、リモートワークが当たり前の生活になるなら、リモートワークを考慮された物件が有利になるのだと思います。

アフターコロナの世界を悲観ばかりしても仕方がないので、何か新しい事も起こるということを期待して、その変化に耐えうる自分になれるように考察や適応を進めていきたいです。